「即戦力」をつくる新人・新入社員のマナー研修
人事部・教育担当の方へ
「即戦力になる新人」と「即戦力にならない新人」の差とは?
新人・新入社員が入社するとき、どの企業でも最も期待するのは、新人にできるだけ早く「即戦力」になってもらうことです。
ところが、せっかく多額の費用と時間をかけて新人研修を受けさせたにも関わらず、「研修効果を感じられなかった」という経験はありませんか?
配属してみると、配属先の上司から「新人は全く使えない・・・」と言われたり、そもそも採用の基準が悪いと言われたり。
一方で、配属されてすぐ活躍し始める新人もいます。
人事・教育担当であれば、個人の資質を伸ばし1人でも多くの人材を後者の活躍する人材に育てたいですよね。あなたは、この違いは一体どこから生まれてくると思いますか?
マナー以上に重要な「1つの鍵」を忘れていませんか?
多くの企業は、新人教育は「基本的な知識」と考えます。もちろん、ビジネスマンのスタートラインに立つために、最低限のマナーの習得は必要です。
しかし、「マナーを身につけた新人」が、そのまま「即戦力になる人材」とは言えません。
最近の新人や新入社員は、PCスキルが高く「実務能力が高い」と言われています。それにも関わらず「即戦力にならない」理由は、新人が即戦力として持つべき「ビジネスマインド」を欠くからです。
「ビジネスマインド」とは、主体的に動き、質問し、情報収集するといった「積極性」・「主体性」・「責任性」など、社会人としての基本的な姿勢です。新人には、「ビジネスマインド」を身につけていることも、マナーの1つだと教育する必要があるのです。
では、「ビジネスマインド」を身につけさせるためには、一体何が必要なのでしょう。
あなたは「初頭効果」を活用していますか?
初頭効果が何か、ということは後ほどご説明しますので、1分だけ時間を下さい。
まず、あなたに、あなた自身のことを思い出して欲しい。あなたも、ビジネスパーソンとして5年10年とキャリアを重ねてこられ、大きな成長をされてきたはずです。
その中で、新入社員1年目で教えられたことが、スキルの基礎や考え方の基準となっていることには、どのようなものがあるでしょうか?
仕事への取り組み方、名刺交換や挨拶のしかた、敬語の使い方、電話応対やメールの文言など、意外に多くのことが挙げられませんか。
人には、ものごとの「最初の印象」が強く残されやすいという法則があり、心理学では「初頭効果」と呼ばれています。1番最初の経験は強く脳裏に残るものです。
では、「即戦力になる新人」をつくるために、最も印象を強くすべきことは何か。最も大切なことなので繰り返しますが、それこそが、御社の社員としての「ビジネスマインド」です。
ビジネスマインドを教えず、マナーという「スキル」に傾倒した研修を受講させてしまうと、
・新人が「スキルさえできれば良い」といった誤解を持つ
・「できる新人」と「できない新人」の実力格差がますます開く
・費用の割に得られる効果が低い
・配属先から、「新人が使えない」と人事・教育担当にクレームが入る
・上層部から、人事・教育担当の評価を下げられる
といった、不利益を受けてしまいます。
この講座で得られる効果
ビジネスマインドを大切にした、新人・新入社員のマナー研修を受けると得られるメリットは、
・なぜ、「積極性」や「主体性」が大切か理解できている
・配属先から、「使える新人を配属してくれてありがとう」と感謝される
・上層部から、人事・教育担当を高く評価してもらえる
といったことが挙げられるでしょう。
「ビジネスマインド」を教える方法とは
「ビジネスマインド」は、人から与えられて身につくものではありません。「自主的に動きなさい」と言われても、自分が納得していなければ、行動は変えられない。「ビジネスマインド」を身につけるためには、新入社員が
・「なぜ、自分は自分の責任を果たさなくてはならないか。」
・「なぜ、自分に積極性が必要なのか」
・「なぜ、自分主体性が必要なのか」
といったことを、自分の頭で考え、自分の言葉で答えを出す必要があります。
そこで、弊社のマナー研修では、ただ知識を与えるのではなく、自らの頭で考え自分の答えを出すためのワークショップを中心に研修を実施します。
弊社が最も大切にしているのは、研修を通し受講者を必ず成長させることです。そのためには、コンテンツだけでなく、教える講師の質を非常に重視しています。
毎年多くのお問い合わせを頂きますが、マナー研修は実施時期が重複することが多い研修です。一般の研修会社では、対応するために講師の質を下げて取り組む企業も多数あります。しかし、弊社が最優先にするのは受講者の成長です。質の高い講師のみにて対応しています。
お問い合わせ
お問い合せは、まずは、下記電話番号までお電話ください。無料で以下の5ステップまで対応いたします。
①担当講師によるヒアリング
②御社が目指す「研修ゴールの明確化」
③ゴール達成のための「課題の明確化」
④③を達成するための「カリキュラムの策定」
⑤お見積りの提示